狂った世界に対して、言うべき言葉は何もない。というよりも我々が今、正に見ている、見せられている現実は、悪夢のようなものなのだから、一つの論理的な言葉の整合性で説明し切れるようなものではないのかも知れない。そうであれば、人間に言葉はいらない。動物のように不機嫌に呻く以外に成す術がないからだ。或いはオウムのように何かの声真似をして、覚え込まされ、信じ込まされた言葉を機械的に発生し続けるかだ。こういう世界の中で真に人間的な言葉を発することが出来る人は、ただそれだけで、信仰や道徳の問題とは無関係に幸いであるということが出来るのであろうと思う。
ということで正月の元日からの石川県、能登地方を震源地とする最大震度７の大地震が発生した。それで最早、大災害直後の恒例の決まり事のように見られることだが、地震に関するデマ情報が、ネット上に拡散されているから決して信じないようにと注意喚起がなされ、その情報を終息させようとする動きが発生する。首相が「決して許されることではない。」などと何らかの罰則を匂わせるような発言をする。同調するように一部のタレントが「こんな時に、そういうことを言う奴は人間として最低だ。」というような類のコメントを投げかける。因みに私個人の意見はどうなのかと言えば、正直な所、わからないとしか言えない。今回の地震に限ったことではなく、この３０年間ほどの期間に日本に起こった大地震や風水害全体を通観してみて、不可解に思えないところもないではないが、何よりも証拠がないし、個々人の想像の領域から踏み出せるものではないということは否定できないことである。それから、こんな時にそういうことを言うべきではないという意見も真っ当というか、ご尤もではある。なぜなら言うまでもないことではあるが、今この瞬間にも被災地の人々の人命の生存や重大な健康被害、精神的なダメージが危惧されている状況において、陰謀論的な風説を蔓延らせても、誰にとっても何のプラスにもならないからだ。そういうことで、つまり大災害直後のデマ情報で拡大できる陰謀論マーケットの規模など高々、知れているはずである。ならば未来永劫、一切議論が封殺されるべき疑惑、或いはデマなのかと言えば、政府やマスコミはそうあるべきだと考えているのであろうが、私はそうは思わない。こんな時にするべき話しではない。それはその通りである。被災民の命と財産を守るために優先されるべきことに全精力と全情報が傾注されるべきである。よって今は、こんな時なので、私が今述べていること自体が矛盾しているとも言えるが、こんな時以外に議論するべき話しなのである。こんな時以外にきちんと議論されていないから、こんな時にデマまたは疑惑が噴出するのである。それは政治やマスコミの責任であって、国民が悪いのではない。はっきりと言うが、米国やロシア、中国などの大国は、間違いなく地震兵器の研究開発を進めているものである。繰り返すが証拠はないので、私個人の想像の範疇での推測である。しかしいかに想像の領域であっても、ある程度の洞察力と知性があれば限りなく近づける真実と言うものはあるのであって、常識的に考えても世界が西と東の冷戦構造における分断の対立によって均衡が成り立っている以上、抑止力の観点から考えても敵対国が研究している可能性が高いという以上にその事実を諜報的に把握しているものを自国が研究しない道理がないからである。1976年の国連決議で採択され、1978年に発効することとなった環境改変技術の禁止条約とは、地震、津波、台風、ハリケーンなどの現象を変更して軍事的に使用することを禁止するものであって、研究そのものを禁止している訳ではないし、また平和的使用に関しても認められているものである。米国や中国などの大国だけでなく、日本ですら研究しているものである。内閣府が公表している2050年までの達成を目標としているムーンショット計画の中には、激甚化している台風や豪雨などの気象を制御する技術の獲得が含まれている。また国連決議の環境改変技術禁止条約における平和利用という文言も曲者で、国の勝手な解釈次第でどのような非人道的な使用であっても、軍事目的でないならば、たとえば国民の同意のない政府間で秘密裏に合意された実験目的の仕様であっても平和利用にされてしまう可能性もないわけではないものである。誤解のないように言っておくが、私はそういうことが行われていると言っている訳ではない。実態はよくわからないが、そういう話題が世界共通のタブーとして全く議論されていない、議論が許されない状況が危険だと考えているだけである。
日本の政治家でこの問題について論じる勇気のある人間は、ほぼ皆無だが唯一の例外は、米国のシンクタンク（ＣＳＩＳ）主任研究員を経て2010年の参院選で当選した元国会議員、浜田和幸氏であり、議員時代から気象兵器や人工地震の真実について発信し続けてきた。ＴＯＫＡＮＡの取材記事を読んで感じたことだが、浜田氏の発言内容は信憑性が高く、信用できるものである。日本国内でこのような発言ができるのは、ＣＳＩＳ（戦略国際問題研究所）在籍時代の米国との人的コネクションによって守られているからなのであろうか。ともかくも浜田氏がそこで述べていることは本当のことである。簡単に要約すると米国は第二次世界大戦が勃発する何年も前から、文化人類学的に日本人のメンタリティーを研究していたということである。そうしなければならない潜在的な脅威を米国は日本人に対して感じていたということである。これを言うと話が変な方向に行ってしまうので詳しくは述べないが、日本人は敗戦の影響でほとんど全く自覚できていないが、日本民族は元々精神性の高い特別な民族なのだ。世界で唯一の被爆国というのもその特別性と関係があることはほぼ間違いがないと考えられる。日本的な精神性の高さを封印するために原爆が投下されたとも言える。それで現在の地震や火山噴火などの恐怖心も実は、米国が日本人をマインドコントロールするために必要な恐怖心として戦後も継続して行われている政策であるということである。それで信じ難いことではあるが、日本の政治やマスコミは、米国の恐怖による日本人への洗脳工作に陰ながら協力しているのである。原爆投下と最後の一文は、浜田氏の述べていたことではなくて私の見方である。信じる、信じないは皆さんの自由である。というよりもそう言っている私自身が全体的に真実だと考えて言っている訳ではない。恐らくはそうであろうと考えている程度である。また繰り返すが、今回の能登半島地震が人工地震だと決めつけているわけでも、その可能性が高いと思っている訳でもない。結局、何が真実で何が正しいかということではなくて、誰もがそれぞれの守らなければならない生活や立ち位置、物の見方や考え方というものがあって、それはそう簡単に変えられるものではなく、その全体的な総意なり、均衡によって日本という国家や日本人の生命の安全性が支えられているのだから、その固定化された枠組みのなかで発生するリスクというものを日本人の一人一人がよく認識する必要性があるのではないかということである。政治やマスコミの説明が必ずしも正しいわけではないのである。むしろ正反対のことも多いと言うことだ。最後に1995年の阪神淡路大震災についても少し触れておくがあの地震は私にとっていまだに不可解である。謎として心の中で燻り続けているところがある。もはや死刑になってしまったので解明の仕様がないが、オウム真理教の麻原彰晃は、どうも地震の発生を本当に予言していたというか、事前に知っていた節があるということだ。私は信者じゃないので当時の内部的なことはわからないが、当時から教団機関紙のヴァジラヤーナ・サッチャに予言が当たったとか、広報担当であった上祐氏がそういった旨の発言をしていた記憶がある。最初は例の如く嘘だと思っていたが、どうもそうでもない感じがしたのである。名前は忘れたが元信者で「オウムからの帰還」というタイトルだったと思うが、その著書の中では刺殺された村井秀夫氏に命じられて、不眠不休の作業で占星術のソフトを作って、そのソフトで神戸市の震災の場所と1月17日に日時を見事に予言して的中させたと書かれていたが、いくら何でもそんな馬鹿なことはあり得ない。占星術のソフトで地震の日時と場所がわかるのであれば、誰も苦労はしない。あの時の1月17日の地震発生でオウム真理教に対する強制捜査が流れたことは事実なのである。麻原は本当に地震の発生を予知していた可能性があるのである。何で知っていたのであろうか。早川紀代秀氏は一体何の目的で何度もロシアに行ったり、日本に帰国したりを繰り返していたのであろうか。その年の3月に地下鉄サリン事件が発生するのであるが、当時から私の目には、阪神淡路大震災と地下鉄サリン事件は、オウムが関与する一連の事件として映っていたものである。もちろん単なる私の思い違い、間違いである可能性もあるので何とも言えないが。阪神淡路大地震について書かれた小説に柴田哲孝氏の「ＧＥＱ 大地震」がある。一応はフィクションということにされているが、私は緻密な調査、取材によって書かれたノンフィクションだと考えている。オウム真理教との関連についてはまったく述べられていなかったと記憶しているが（随分昔に読んだのであまり覚えていない）、その小説の衝撃的なラストシーンが真相の全てであるような気がする。興味がある人は是非、読むべきだと思う。
ともかくも能登半島地震の被災者の人々に一日も早く、これまで通りの日常生活に戻れるよう強力な支援が為されることを心から願う。
（吉川 玲）
