オウムの村井秀夫氏がＴＢＳの報道番組ニュース２３に出演した時に筑紫哲也氏の「阪神淡路大震災が地震兵器によるものであればそれはどこが使ったのか」との質問に対して、「大国」と答え、さらに筑紫氏が「大国とは米軍のことか」との追及に対しては「米軍とは特定できないが、かなり力のある団体」と言ったことの何がどのように危険で翌日に殺害されること（もちろんその因果関係が証明されている訳ではないが）になったのかということである。その時に村井がＴＢＳと筑紫氏の予想通りに米軍と答えていれば殺害されてはいなかったはずだ。なぜなら米国または米軍との答えであればオウム真理教という宗教団体の被害妄想を世論に印象付ける結果にしかならなかったからだ。ところが村井が答えた「大国」という言葉の危険性は、誠実に世界の真実の姿を述べようとしたものであったということにある。阪神淡路大震災及びオウム真理教のテロ事件は１９９５年の出来事であったが、その時点で既に米国に限らず全ての大国が地震兵器などの環境改変技術の開発を秘密裏に進めてきたものであることは、世界の最先端の軍事技術の動向においては末端の国民には情報開示がなされていないだけで真実であったものである。現実に使用されていることの証拠はないが（環境改変の軍事使用に関しては厳格に報道規制が行われている）、恐らくは９０年代に入ってから大国による実験的使用が活発化していくことになったと推測される。結論から先に言えば、阪神淡路大震災は、ロシアとアメリカの共同による地震兵器の実験プロジェクトであったと考えられる。あまりに衝撃的なことなので一般的には到底、受け入れられないことであろうが、恐らくはそれが真実である。そもそも「環境改変兵器禁止条約」は米ソの主導で提唱され、１９７６年１２月１０日に国連総会で正式に採択され、翌年の１９７７年から公式に署名が開始されて１９７８年１０月５日に正式発効しているものである。これがどのような意味を持っているかと言えば、今から４０年以上前の１９７６年の時点で既に環境改変の軍事技術は核兵器と同様に米ソの二大国双方がかなり危機感、脅威を感じるほどの水準に至っていたということである。それゆえに米ソの提唱で同条約が国連において正式発効する運びとなったことは歴史的な事実である。６０年代以降は米ソ間の冷戦の対立が長らく緊迫化していたものであるが、意外なことに環境改変技術の軍事兵器に関してはそのような経緯の中で秘密裏に協力体制が保たれてきたと推察される。因みに柴田哲考氏の阪神淡路大震災について書かれた小説『ＧＥＱ』はあくまでもフィクションという形式での創作となっているが、決定的な証拠がないだけで恐らくは限りなくノンフィクションに近い内容である。その小説のラストにおいて米ソの技術者がヘリコプターに乗って神戸の地震の現場を視察する場面があったが、それもフィクションというよりは事実であろうと考えられる。地震兵器などの環境改変技術は机上の研究だけではなくて実際に使用してみなければその効果や威力が測定できないものである。米ソはその実験対象として、元々地政学的に地震が多くて外交的に無抵抗、盲従の日本を選んだのであると考えられる。それではオウムがその地震にどのように関わっていたのかと言うと・・・
