それが輝かしいものであれ、薄暗く困難に満ちたものであっても、私は若者には10代や20代の年齢の時間感覚からすれば、永遠に続くかと思われるような未来というものがあるので、コロナのワクチンを打って欲しくないというのが本音である。２０歳の息子に打たないように言って、そうさせたのと同様に全ての若者にそう伝えたい。若者であっても密や複数人での会食、大声での会話を避けて、もちろん常時、マスクは着用して、大人しく真面目に生活していれば、コロナには罹らないであろうということが、私の実感である。何で政府やマスコミは、得体の知れない不気味なワクチンを若者や子供達にまで接種させることにそこまで執拗に拘るのであろうか。そうは言っても、当然最終的には自分自身の判断なので、国やマスコミの言うことを信用するということであれば、第三者がどうのこうのと言うことは出来ないし、それ以上に議論や討論をしても無意味である。極論すれば嘘を信じたり、騙される主体的な意思というものも自由主義社会では尊重されるべきだからである。そういうことを前提にして言うのであるが、「任意」という言葉は信用ならない。どうして政府や行政は、一方で任意を強調しながら、もう一方でワクチン接種の国民への浸透を、全マスコミを一体的に巻き込んだ強力なプロパガンダで推し進めようとするのであろうか。好意的に解釈すれば、個々人の打たないという意思をも尊重しながら、全体として集団免疫を獲得しようと努力していると見ることは出来るであろうし、実際にほとんどの人はそう考えているのだと思われる。しかし、果たして本当にそうであろうか。まず初めにはっきりさせておかなければならないことは、これは非常に重要な認識事項であるが、任意であれ、強制であれ、国民がワクチンを接種して生じる可能性のある様々な症状や重篤な副作用については、一時的な副反応などどうでもよいが、国の責任であるということである。因果関係が認められるかどうかは別の問題である。現実に接種直後に既に２００人もの人間が亡くなっていて、厚労省は関係性は不明だと言っているのであるから数年後に生じた症状など認められるはずがないものであることは明白だが、それでも筋道として論理的に、国の責任が端から免除されているものでないことは当然である。何が言いたいのかと言えば、「任意」と言っても、政府や厚労省と国民は対等の立場ではないということだ。政府や厚労省は情報強者であり、国民は情報弱者である。その強者と弱者の力の差は天と地以上にかけ離れたものであると言えるであろう。医者でもなければ、薬剤師でもない一般の国民にそもそもワクチンのリスクなど判断できる訳がないのである。ましてやｍ－ＲＮＡという人類に初めて使用される遺伝子ワクチンについて、通り一遍の説明をされても素人が深いところまで正しく理解できるものでもあるまいし、だからこそ国民は政治やマスコミの推奨に従わざるを得ないということにもなるのだが、そこにおいて「任意」というワードが絶えず強調されていることがおかしいというか、怪しいとは思えないのであろうか。おかしかろうが、怪しかろうが政府やマスコミの説明は全て鵜呑みに受け入れます、と言うのであれば、そういう人々には何を言っても同じである。飼い主の命令に忠実に従う犬や猫と本質的に何ら変わらないからである。大衆の一定割合はそういう無思考、無批判によって形成されているのであろうが、少しでも人間的な思考力がある人々は、情報強者であるはずの政府やマスコミの説明に「誠実性」が存在するかどうかを見極めようとしようとするはずである。我々人間は、経験的に誠実性の欠ける誘導や推奨は、何かの別の目的のための利用であるか、詐欺的なものであることを知っているからである。そういう観点から考えるに政府やマスコミのコロナワクチンの説明は誠実であると言えるのかということである。これまで終始一貫してｍ－ＲＮＡワクチンを従来の季節性インフルエンザワクチンと同様に「ワクチン」という括りでしか用いてこなかったということは否定できない事実である。そういう不誠実な姿勢によって、国民の間に本能的な不安や不信の声が高まり始めると、何を血迷ったのか、河野大臣は権力を嵩にしてそれらをデマだと攻撃し始めたものである。デマも何もかつての、8年ほど前の子宮頸がんワクチンのように接種開始直後に、国の姿勢が一転して変更し、接種推奨が中止されるという事実も実際にあるのだから、そこは国民の不信や不安の声に寄り添って、それらを取り除くための丁寧な説明が本来はなされなければならないはずである。出来るのであればである。普通に考えればそれが、出来ないからこそ「デマだ」と情報弱者の国民を一方的に攻撃しているのであって、やはり政府や厚労省は国民に何かを隠して嘘をついていると見做されても仕方ないような状態が厳然として存在するということである。さらに決定的なことを付け加えれば、6月24日に国内の医師３９０人と地方議員６０人の同意によるワクチン接種中止を求める嘆願書が厚生労働省に提出された事実やその際に行われた記者会見が、まるで機密文書の黒塗りのように全く報道されていないということである。よってほとんどの人は、そういうことがあったということを知らないであろう。これはコロナの世界的感染拡大以上の異常事態である。ユーチューブですら動画の公開を拒否している。狂っているとしか言えない。ユーチューブの公開拒否の理由としては
「深刻な危害を及ぼす可能性のあるCOVID-19に関するコンテンツはYouTubeで許可されていません。YouTubeは、地域の公衆衛生当局や世界保健機関（WHO）が提供するCOVID-19に関する医学情報と矛盾する、医学的に誤った情報を拡散するコンテンツを許可していません。」
ということだが、ＷＨＯの見解とは無謬なのであろうか。仮にも選挙で選ばれた議員や医師免許を持っている人々の主張なのだから、民主主義の否定そのものではないのか。このユーチューブのＷＨＯの見解に反する主張は有害だと見做すポリシーに私はドナルド・トランプ氏が大統領選挙で敗れた理由を見るような気がする。トランプ氏が敗れた原因は結局それだったのではないのか。トランプ氏が主張する通り不正選挙であった可能性があるということだ。今の異常な状態はその疑惑を裏付けていると見ることが出来る。そして虎の威を借る狐のごとく日本政府や河野大臣などは、情報を国民の目から遮断させつつも、そういう主張をデマだと攻撃する。今、起こっている状態を大衆が理解することは難しいであろう。本当に国民の自由意思を尊重する「任意」であるならば、ワクチン反対派の意見を遮断させることにはならないはずである。人類に初めて試みられるワクチンであるのだから、たとえ少数であったとしてもそういう見解もあるとして、むしろ積極的に情報公開され、そのうえで国民の自主的な判断が促されることが筋道ではないのか。デマだというのであれば、その主張のどこがどのように間違っているのかを具体的に反論することが情報強者である政府や厚労省の責任ではないのか。それが出来ないで、戦時中であるかのような報道統制を掛けているのであれば、どちらがデマなのかということにならざるを得ない。これらを総合して私に見えてくる「任意」の意味とは、数年後にワクチン接種者に何らかの健康障害や異常が現れ始めて、医者に診てもらっても原因がよくわからないし、ワクチンとの因果関係も何とも言えないが、おそらくはワクチンが原因ではないかと思う人が増え始めてきた時に、強制ではなくて自分の判断の任意で打ったということであれば社会問題として声を上げにくいということになる。本当は任意であろうが、強制であろうが、国が認可して推奨しているのだから、国の責任なのだが、問題になるかならないかはその時の社会状況による。因果関係を個別に証明することが不可能であっても、一定割合の副作用を訴える声は状況証拠として無視できないことになるので、今の段階で「任意」を強調して将来的に何かの悪影響が出始めた時に人々が被害を訴えにくいように予防線を張っているのだと考えられる。厚労省の役人の思考回路とはそういうものである。要するに政治家も官僚もワクチンが絶対的に安全と言えるのかどうか本当のところはよくわからないのである。とにかく今、世界で進行している事態を説明することはとても難しい。（吉川 玲）
